各国の添加物規制と日本食材の海外輸出

日本食材を海外に輸出する際、難易度が上がるポイントの一つが、国ごとに異なる添加物の規制です。
一般的な農産品や水産品のように単一の素材をカット・凍結した商品であれば問題は少ないですが、一定の調理・加工が施されたいわゆる加工食品になると、輸出時のチェックポイントが増加します。
もちろん、輸出を実行する前、および海外の顧客と契約を締結する前の段階で、規格書などを通じて原材料の確認を行います。しかし、特に添加物に関しては国ごとに規制が異なるため、注意が必要なポイントとなります。

海外食品添加物規制早見表
https://yushutukisei.com/food_additives_list/

添加物規制の確認に際しては、一般財団法人 食品産業センターが提供する便利なサイトがあります。
このサイトでは、該当する添加物を検索することで、主な輸出相手国ごとの使用可否を確認できるため非常に便利です。

さらに、使用されている添加物については、E番号やINS番号（国際添加物番号）を事前に把握しておくとスムーズです。
加えて、添加物の原材料割合についても提出が求められることが多いため、生産者には原材料比の開示を依頼することが多くなります。

小売向けに販売される加工食品や菓子類などは、輸出の難易度が上がるイメージがありますが、適切な手順で確認作業を進めれば、あとは書類作業です。
加工食品の輸出には、規制確認や書類準備が重要ですが、新たな市場開拓のチャンスとしても捉えられます。
ぜひとも、加工食品の輸出を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。